ブロックチェーンの知っておきたい仕組みと活用事例

1.ブロックチェーンとは

ブロックチェーンは、ビットコイン（仮想通貨ネットワーク）の中核技術として誕生しました。 ビットコインは、従来のように通貨を管理する「中央銀行」のような機関が存在しません。その代わりに、コンピュータのネットワークを利用して通貨を管理しています。
その仕組みを実現しているのがブロックチェーンという技術です。

ブロックチェーンの特長として、
① 改ざんが防止できる
② 信頼性がある
③ システムの継続性がある
という3点があげられます。

このような特長を持つことから、ブロックチェーンはビットコインの中核技術として誕生しましたが、金融領域にとどまらず、幅広い領域での応用・実用化が進められています。

2. ブロックチェーンの特長と仕組み

では、ブロックチェーンはなぜこのような特長を持つのでしょうか。
その仕組みに着目しながら解説していきます。

① ハッシュ値による改ざん防止

ブロックチェーンの各ブロックには、「ハッシュ値」が含まれています。
ハッシュ値とは、一方向にしか変換できない不規則な文字列です。ブロックチェーンでは、取引ごとに特定のハッシュ値を得ています。

仮に、一部の取引データを改ざんすると、それによって正規のものとは異なるハッシュ値が導き出されてしまいます。 さらに、ブロックチェーンは過去の取引データのブロックとチェーンのように連鎖して保存されているため、一部を改ざんすると他のハッシュ値もすべて変更する必要があります。
しかし、その作業は極めて困難であることから、改ざんを防ぐことができます。

② 分散型台帳技術による信頼性の確保

ブロックチェーンは分散型台帳技術の一種といわれています。
分散型台帳技術とは、文字通り分散してデータベース（台帳）を管理している技術です。 ネットワークに参加しているすべての参加者が、誰が・いつ・どのような情報を台帳に書きこんだのかという記録を、お互いに共有し、監視することができます。

このように分散型台帳技術は公平なネットワークで情報を管理しているため、利害が対立する当事者同士でも、信頼性の高い取引やデータの記録を行うことができます。

③ P2Pネットワークによるシステムの継続性

ブロックチェーンでは、P2P（Peer to Peer）ネットワークという方式を使っています。

Peerという単語は「同等の者」「仲間」という意味があり、同等の役割を持つコンピュータが網目状に接続し、全体としてネットワークを構築する通信方式をP2Pネットワークと呼びます。

P2Pネットワークで接続されたコンピュータは、すべて同等の機能を持ちます。つまり、一部のコンピュータが攻撃や故障などでダウンしてしまったとしても、支障なくシステム全体は動き続けるという性質があります。
そのため、ブロックチェーンは実質的にシステム停止時間がなく、システムの継続性を実現しています。

3. 活用事例

ブロックチェーンはどのような業種や分野で活用されているのか、事例を紹介していきます。 　　　　　

不動産取引
ブロックチェーン技術を活用した不動産取引では、契約の自動化を行っています。
この仕組みは「スマートコントラクト」と呼ばれ、不動産取引に関する情報をブロックチェーンに書き込み、条件が満たされれば自動で契約が実行されます。 また、契約書の電子化や不動産登記などの業務自動化も行っており、コストや時間が大幅に削減されると期待されています

食品のトレーサビリティ
食品に対する消費者の意識が高まる中で、食の安全確保や品質管理のためにもトレーサビリティは非常に重要です。

そこで、ブロックチェーン技術を活用して、食品サプライチェーンの情報をリアルタイムに共有する試みがされています。 また、生産地や生産方法の情報を改ざん不可能な形で管理できるため、食品の品質の高さや厳格さを消費者に伝えることができます。

ゲーム内のアイテム取引
ブロックチェーンはゲーム業界でも活用されており、NFTゲーム（ブロックチェーンゲーム）というものが注目を集めています。
NFTゲームでは、運営管理者が存在しない状態でアイテムをユーザ間で自由に売買することができます。
既存のゲームにはない特徴を持つため、今後の伸び代が期待されています。

4. まとめ

ブロックチェーンはその仕組みにより、「改ざんの防止」「信頼性の確保」「システムの継続性」を実現しています。
現在ブロックチェーンの活用領域は大きな広がりを見せており、近い将来、社会基盤そのものを再構築する可能性すらあるといわれています。
これからブロックチェーン技術を活用したサービスの提供を始める企業が増えていくことでしょう。

しかし、こうした先端技術を取り入れたシステム開発では、既存のノウハウだけでは品質を担保することが難しい場合もあるでしょう。
これまで想像もしなかった不具合の発生や、要件や仕様、運用の不備により新技術の恩恵を受けられない可能性もあります。

そのようなときの解決策として、第三者検証があります。
第三者検証では、客観的な視点で評価を行うことで当事者では気づきにくい不具合を検出するだけでなく、要件や仕様の抜け漏れも発見し、より強固なシステムの実現をサポートします。
第三者検証サービスにご興味がありましたら、ぜひお気軽にご連絡ください。